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自由と信念の箱船で恍惚と不安を抱きストロングスタイルで爆進します!
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イタイ君が褒めてくれたので今日も書こう
やはり、リアクションがあるというのはうれしい
ツイッターが流行っているのも「つながってる感」なんだろうなぁ
でもボク自身は、ツイッターのon time的な「つながってる感」よりも、
ブログのエントリーに誰かが考察して連鎖していくような、
そういう「つながってる感」の方がうれしいのです
 
2chのまとめサイトで見たんだけど、
(こういう表現はあまり好きじゃないんだけども)
男のお喋りは会話が目的、つまりキャッチボール
女のお喋りは言葉を発することが目的、つまりは壁当て
でも一人で壁当てしてると寂しいから、
誰かが必要
これで相手が男だと、男は球拾いになる
だから男は女のフォームや球筋にコメントしちゃダメ
相手は壁当てが楽しいのだから邪魔しちゃダメなのです
ちなみに女同士のお喋りだと、横に並んでの壁当てになる
相手が何をしてようとお構いなしなんだけど、
隣にいて同じ事をしている安心感がある
女同士の会話が噛み合っていないのは、そういうことなんじゃないか
みたいな話
 
 
 
あぁ、本題本題
昨日は若い方に話を飛ばしてしまったけども、
今日は年寄りの方に話を展開してみる
 
キャリアパス問題の発端として、
大学院重点化による若い世代の急増によるポストの不足が叫ばれるけども、
もう一つ、あまり語られない原因がある
それは定年の延長
 
「定年延長悪玉説」は、
政策や提言を発信するのがオジサマ自身なもので、
あまり問題として取り上げられることはない
実際、
「偉い人は腰を据えて研究をできるように非任期制にしよう(意訳)」
とは書いてある
しかし、
「定年延長のせいでポストの流動性が低くなった」とは、
どこにも書いていない
 
たとえば、
学位をすんなりと取得すると28歳
その後、(学振PDの理念にあるように)
海外で修行したり、出身以外の研究機関で修行したり、
そうこうして助教になるときには30歳だとしよう
定年が60歳であれば、残り30年
定年が65歳であれば、残り35年
つまり、
定年が60歳から65歳に延長された大学では、
20%近くも教員の滞留時間が長くなっているのだ
それに比例して人件費総額が増額されていないとすると、
20%近くもポストの流動性が低くなっているということになる
 
年寄りは定年が延びてより長く居座り、
若手は任期に追われ四苦八苦
 
今いる若手の大半は、
定年が延びてポスト流動性が低くなったせいで、
ポストにありつく(生き延びる)確率が下がるという不利益を被っている
定年が延びた恩恵にあずかれる若手は、生き延びた若手だけという皮肉
 
若手に任期をつけて流動性が上がっているように見せてはいるが、
これはあくまで若手の中で職を回しているだけで、
大学教員全体のポストの流動性は上がっていないのです
 
 
 
 
ん?
ここで疑問が一つ
 
ポストにつけないポスドクが大量にいるってことは、
それを雇用するだけの人件費が存在しているということ
 
じゃあ、
そのお金で教授を雇えばいいじゃない!(`・ω・´) シャキーン
問題はすでに解決してる気がする
 
 
 
 
以前、
(現アオリ研究所のT准教授の入れ知恵)
その応用編だ(前とは主張が変わるが・・・)
 

つまり、
ハードマネーで雇用される大学の正規の教授(正教授とする)とは別に、
ソフトマネーで雇用される非正規の教授(特任教授とする)をおけばいい
(特任教授ってのはすでにあるんだろうけど)
 
正教授は大学の運営に権限を持つ一方、
特任教授はその権限を持たない
つまり大学側から見れば若手PDも特任教授も同じ扱い
 
特任教授の任期は10年+アルファ
最低賃金(若手PDレベル)は部局の間接経費でまかなうが、
特任教授自身も科研費などに応募資格を持ち、
採択されればその人件費で自身を雇用することができることにする
その際の間接経費は部局に入れ、他の特任教授の最低賃金の保障となる
任期の10年は間接経費の保障期間で、
+アルファは自身の獲得研究費が続く限りは特任教授ですよ、ということ
 
問題もいくつかある
特任教授は大学運営の権限を持たない
せっかく偉くなったのに若手PDと同じ扱いというのは、
偉くなった感じがしないではないか
とはいえ、
学会や文科省などの各種委員はできるわけで、
その影響力は正教授と比べ劣るモノではないとも思う
そこから波及的にだが、
いわゆる雑用から解放され研究に専念する時間が多くなるだろう
また特任教授が増えれば、世間の総教授数が増加するため、
正教授にとっても雑用の負担は軽減されるだろう
意外と良いことかも
 
つづいて、
研究費、特に基盤A以上の大きな資金での競争が激化する
しかしまぁ、いいんじゃないですか
競争力を求めてるのはオジサンなんだし、
正教授になれば競争力が無くても生き延びられるって解釈もできるしね
GCOEなどの院生へのバラマキ政策をあらためることでも、
幾分かの資金は用意できるでしょう
実際のところ、
研究費なんてソースは莫大にあるわけで、
制度さえ整えれば後はどうにかなるでしょ
 
あと、
大学のスペースの問題、これは厳しい
まぁ、特任教授さんには居室を与えるだけにしましょう
実験室はなし
弟子を含む共同研究者のところで体を動かしてもらいましょう
想像するに、
受入部局には必ず縁者がいるはずですから、
(そうじゃないと間接経費を食う"厄介者"を引き受けてもらえるはずがない)
なんとかなるでしょ
 
最後に生涯収入
現行制度からどのように移行するか、という問題
これは企業と同じで、
早期退職による退職金を用意する
たとえば55歳で退職金をもらって一度退職する
その後、特任教授になる
自分で研究費を取れれば、
退職金+特任教授の賃金で、
定年まで正教授で働き続けたよりも得られる賃金は多くなる
ハイリスクハイリターンかもしれないが、
研究者の懐にハイリターンがあるというのは魅力(今は無いからね)
大学の出費が莫大に見えるが、
ある時期に早期退職用の資金を特例で落としさえすれば、
その後は運営費の持ち出し額はさほど多くないだろう
 
あ、あと、間接経費の搾取額が増えることへの理解
現行よりも5%から10%も多く間接経費に取られると、
さすがに怒る人もいるかもしれない
でも考えてみれば、
特任教授にラボスペースを提供するなどして手を組めば、
特任教授が取った研究費の分担金が手元に入るし、
研究も進むし(学生の面倒も見てもらえるかもだし)、
その辺は制度の利用の仕方で得をする方法もあるだろう
自分の不利益ばかり考えないで立ち回れば、
win-winの関係が築けるでしょう
 
研究費獲得が2億の部局があるとして、
最低賃金用に間接経費を5%取るとして1000万
500万で2人雇えるね、悪くない
(すでに退職金は渡してあるんだからね)
 
ここまで教授についてツラツラ書いてきたが、
実はこれは若手にも応用可能
 
はじめから大学の正教員にならず、
延々と特任教員を続けるというコースも用意する
(任期付助教→特任准教授→特任教授)
つまりは間接経費で最低賃金が保障されながら、
研究費を獲得できれば自身の賃金が確保される仕組み
いわゆる「死ぬまで研究してればいい」というのが可能になる
(申請書と論文は書かねばならないが、組織運営に寄与する必要は無い)
 
まぁ、研究費を取らないと収入が少ない、という問題はあるが、
それは本人の選択の問題ですから
 
 
 
これを導入するにあたって、
制度としてはどこを改訂する必要があるのだろうか
詳しくはわからないけど、
間接経費で人を雇えるのかとか、
自分で取った研究費で自分の人件費を出せるのかとか、
クリアしておかねばならないだろうね
 


よそで書いてコピペすると、
フォントがいつもと変わってしまう
ご容赦あれ 
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海洋系の某独法で働く研究者が思ったことをダラダラと綴っています
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